ふくろう教授の投資信託講座

投信初体験者にとって、忘れてはならないのが、
投信手数料です。

投信を始めるにあたってから、最終的に利益を得るまでには、
それなりの手続きが必要となります。
その手続きには、それぞれの段階において必要となってくる投信手数料があります。

まず、投信初体験者が始めて投信を購入する場合です。
これにかかってくる投信手数料が「申し込み手数料」になります。

これは、販売会社に対して支払います。
ファンドごと、販売会社ごとにより手数料率は異なります。

これには、消費税等の税金もかかってきますので、
税金が含まれているかどうかの確認も必要となります。

また、「ノーロードファンド」と言って、
申し込み手数料のかからないものもあります。

そして、投信を保有していると、投資者が委託している
会社に払う保管、管理手数料、そして実際に運用している
会社に支払う費用や報酬、そして販売している会社に払う
事務費などが間接的に差し引かれることになります。

それから、最終的に換金するためにかかってくる費用もあります。
保有期間が短ければ短いほど、解約するのに必要な手数料は
高くなってしまい、長く保有すればするほど手数料は安く済みます。

投信初体験者にとっては、一連の流れを頭に入れて必要となってくる
手数料があることを忘れずに運用を始める必要があるようです。

金額に対しては、販売会社によって違う物もあるので、
それを踏まえて取引先を決めると良いかもしれません。

  

まだ国内では無名の証券CFDですが、海外に目を向けてみると、かなりメジャーな金融商品としてたくさんの投資家に愛用されています。
実際、海外で扱われている証券CFDの数の割合は、FXなどと比較しても引けをとるものではありません。
代表的なのが、ロンドン市場で、全金融商品取引の30％が証券CFDとなっています。

それは、そのまま日本で証券CFDを始める際の大きなメリットになります。
というのも、もし海外でもさほど流行っていなかったら、いざ証券CFDで取引を始めても、市場が換算としていて、取引が成立しにくい状況になってしまいます。
もし国内と同レベルの状況だったら、そうなってしまうでしょう。
しかし、ご安心あれ。
当然、証券CFDでは海外の株式も扱えます。
つまり、海外の投資家と取引ができるのです。
既にメジャーな金融商品として確立されているので、市場はにぎわっています。
そこでめいっぱい取引ができるのです。

証券CFDでは、口座を一つ開くだけで、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、そして日本における個別銘柄の売買が可能となります。
日経225。ナスダック、FTSE100なども扱えます。
債権も取り扱い可能です。

さすがにまだアジア全域での取引は不可能ですが、将来この金融商品が更に大きくなれば、それも可能となるでしょう。
アジアの中心である日本で流行れば、すぐ他のアジア諸国も追随してくるでしょうから。

証券CFDは、今からでも十分始められる資産運用です。
  

ふくろう教授こと袋恭二です。
投信信託で大事なことについて


自分で資産を運用する場合、
幾つかの重要事項が存在します。

その中でも特に重要とされているのが、ポートフォリオの作成です。
初体験者の方には、余り馴染みのない言葉かもしれません。

ポートフォリオとは、投資対象の金融商品の
組み合わせの事を指します。

分散投資を行う場合、どの金融商品を選び、どう組み合わせ、
それらの資本にそれぞれ何％を投資するかで
その後の収益は大きく変わってきます。

その数、組み合わせ、その割合の総合プランを
ポートフォリオと呼んでいるのです。

資産管理、と言う言葉を用いて説明される事が多いようです。

投資初体験者の方にとって、資産管理は
とても難しいと思います。

どう言った分野に投資して良いかなんて、投資を始めて
最初の頃にはまるでわからないですし、それをどう組み合わせれば
利益が出やすいか、或いはリスクが少ないか・・。

そんな事は、ある程度経験を積んだ方で
あっても中々わからないものです。

投信の場合も、どの投信を組み合わせるかと
言うのが重要となってきます。

初体験者にはハードルが高いところですが、
どのような投資手段を行うにしても、
事前に計画を練ることは重要です。

そこの部分をおざなりにしてしまうと、投信の持つ怖い
落とし穴に嵌ってしまいます。

投信は、基本的に運用を委託するので全てを
お任せに出来て、とても楽なんじゃないかと考える人が
多いかもしれませんが、その委託する商品を選択する時点で
勝負は始まっています。

後悔のないよう、頭から煙を出す勢いで計画を練り、
万全なポートフォリオを作成してみましょう。



  

セレクトファンドは、業種別、テーマ別など複数のファンドから構成されるポートフォリオの中から、選択（セレクト）して運用する投資信託のことです。
投資家は、複数のポートフォリオの中から、今後値上がりしそうなポートフォリオの選択後、相場の動きに応じ、他のポートフォリオにスイッチング(乗り換え)できます。
スイッチイングの手数料が無料、もしくは安価でコストを抑えた効率的な投資ができる特徴があります。

スイッチイングとは、ファンドの乗り換えのことですが、通常、ファンドの乗り換えには、販売手数料や税金がかかることになります。
それらの費用を抑えるので、セレクトファンドではファンドの乗り換えが容易になります。
最低買付金額は10万円以上、1円単位が主流となっています。

セレクトファンドの中には、業種別インデックス・セレクト・ファンドのように、インデックスファンドで構成されているものがあります。
業種別インデックス・セレクト・ファンドは、業種別インデックスファンドで構成されています。
野村アセットマネジメントには、業種別インデックス・セレクト・ファンド（A～Oコース）、業種別インデックス・セレクト・ファンド(マネープールファンド)があります。
業種別ファンド15本・マネープールファンドの合計16本のスイッチイング可能なファンドで構成されています。

マネープールファンドとは、スイッチイングのため、一時的に資金を待機させておくためのファンドです。

このように、セレクトファンドはインデックスファンドが取り入れられていても、安定的な運用や、積極的な運用が期待できるファンドと言えます。
  

上昇型相場をブル相場、下降型相場をベア相場と言います。
ブルは、英語で雄牛、ベアは熊という意味で、それぞれ角を振り上げる、爪を上から下に振り下ろす攻撃の姿が相場の名の由来とされています。
上昇相場で利益が出るファンドがブル型ファンド、逆に下降相場で利益が出るファンドはベア型ファンドと呼ばれます。
指数に連動して上昇、もしくは逆に方向に連動するようにした、上記2つのファンドを総称して、ブル・ベアファンドと言います。
ブル型ファンドは株式相場が上昇した時に利益が出て、ベア型ファンドは、先物取引などで相場の下降で利益がでるように設計されています。
さらに、この2つの他に安定的なポートフォリオのファンドを組み合わせたセレクトファンドもあります。

ブル・ベアファンドは、投資の経験があり、相場の予測を立てて運用できる人に向いているファンドと言えるでしょう。
ブル・ベアファンドは、こまめにスイッチイングをして利益を確定させる商品ですので、長期保有には向いていません。
ブル・ベアファンドには、日本投信委託の日経225ブル型オープンなどがあります。

ブル・ベアファンドはハイリスク・ハイリターンの商品ですが、インデックスファンドもあります。
ブル・ベアファンドを用いたインデックスファンドには、野村アセットマネジメントの野村スーパーブル・ベア5(日本スーパーブル5、日本スーパーベア5)があります。
スイッチイング可能な3本のファンドから構成されています。
  

スタンダード＆プアーズは、世界の金融市場における独自の金融情報、リスク分析、格付情報を提供しています。
スタンダード＆プアーズの提供する日本市場の指数には下記のものがあり、インデックスファンドのベンチマークにも利用されています。

・S&P Japan 500
S&P/TOPIX150・S&P Japan MidCap 100・S&P Japan SmallCap 250の3つのサブ・インデックスを統合した指数。
東証一・二部、及びジャスダック市場上場銘柄の中から、市場代表性・流動性等の観点より選ばれた500銘柄を対象とする指数です。

・S&P/TOPIX 150
東証との共同指数です。
日本の各主要業種の中の、流動性の高い150銘柄で構成される指数。
東証・スタンダード＆プアーズの代表者により構成される指数委員会が、構成銘柄の選定を行います。

・S&P Japan MidCap 100
日本の中型株を対象としています。

・S&P Japan SmallCap 250
日本の小型株を対象とした指数です。

・S&P日本新興株100指数
この指数がベンチマークのインデックスファンドには、日興アセットマネジメントのETF、上場インデックスファンドS&P日本新興株100などがあります。

・S&P/TOPIX150シャリア指数
東証との共同指数です。
S&P/TOPIX150の採用銘柄から、イスラム法への適合性の観点より選ばれた銘柄で構成される指数です。

・S&P GSCI商品指数
世界のコモディティ(商品取引)市場のベンチマークとして、よく利用されている指数です。

・S&P/IFCI指数
世界銀行の子会社、International Finance Corporation（IFC）の開発した新興国対象の指数。
  

近年の、商品相場高騰の背景には、需要増加だけでなく、アメリカのサブプライムローン問題で、ヘッジファンドなどの資金が証券市場から商品市場へのシフトがあります。
また、原油価格上昇で産油国の資金が商品先物市場に流れ込み、商品相場高騰の一因となっています。
コモディティとは、商品取引市場において売買される、トウモロコシや小麦など農産物、石油・石炭・金・銀など鉱物資源、繊維・ゴムなどの原材料などを指します。
商品指数連動型ファンドは、主に商品指数に連動する仕組債で運用する投資信託です。

国内の投信で採用している代表的な国際商品指数は下記の4種類です。

・DJ-AIG商品指数
・S&P GSCI商品指数
・ロジャーズ国際商品指数
・DBL商品指数
これらの指数には、原油などエネルギー関連、貴金属、穀物などが組み入れられています。
その中でもS&P GSCI商品指数とDBL商品指数はエネルギー関連の比率が高く、原油（WTI）相場に左右されやすいという特徴があります。

商品先物連動型ファンドのインデックスファンドには下記のような商品があります。

・岡三アセットマネジメントのコモディティ・インデックスオープン
ダウ・ジョーンズAIGコモディティ・インデックスの円換算後の騰落率に価格連動するユーロ円債に投資。

・大和証券投資信託委託のダイワ・コモディティ・インデックス・ファンド（ジム・ロジャーズ世界探検記）
世界のコモディティ価格の中長期的な上昇の享受を目標に公社債等に投資しながら、商品先物取引による運用を行います。
ロジャーズ国際商品指数の連動を目指す、インデックスファンドです。

商品指数連動型ファンドが投資対象とする仕組債は複雑で分かりにくいものがありますので、投資する際は内容を事前に充分確認することが必要です。
  

エマージングとは「新興」の意味です。
一般に、中国、インド、東欧、ロシア、中南米、東南アジア、など発展途上国がエマージング(新興成長国)市場とされています。
一般的なのは、BRICs、VISTA、NEXT11などがありますが、新たなエマージング市場として、MENA（Middle East and North Africa、中東・北アフリカ地域）が注目を浴びています。
MENAは、産油国で構成されるGCC（湾岸協力会議）6カ国（サウジアラビア、アラブ首長国連邦（バーレーン、UAE、クウェート、オマーン、カタール）を中心とする、中東・北アフリカ周辺国です。
BRICs　－　B=ブラジル、R=ロシア、I=インド、C= 中国
VISTA　－　V=ベトナム、I=インドネシア、S=サウス(南)アフリカ、T=トルコ、A=アルゼンチン
NEXT11　－　ナイジェリア、エジプト、トルコ、バングラディッシュ、パキスタン、イラン、インドネシア、フィリピン、ベトナム、メキシコ、韓国

エマージング全体の株式の指標には、MSCI エマージング・マーケット・インデックスなどがあります。
エマージング全体のインデックス連動のインデックスファンドには、海外ETFのiシェアーズ MSCI エマージング・マーケッツ・インデックス・ファンドや、年金積立インデックスファンド海外新興国株式があります。
エマージング市場は、近年、非常に大きな成長を遂げているため、先進国で考えられないような高い運用成績を期待できますが、経済面や政治面ではまだ不安定なため、政権交代・急激なインフレ・通貨暴落などリスクに注意が必要です。

このように、インデックスファンドには、様々な市場の指標を目指す商品があるのです。
  

金融商品にはどのようなリスクがあるかを知っておきましょう。

・価格変動リスク（市場リスク）
相場の変動によって損をする危険性のことです。
一般に、株式や株式投資信託など、値動きの激しい商品は価格変動リスクが高くなります。
債券なども、途中で売却した場合、売却時の金利情勢により価格が変動するので価格変動リスクがあると言えます。

・金利リスク
金利が変動によって、収益の機会を失うリスク。
定期預金など金利が決まっている商品に投資後、金利が上昇すると、より高い金利での収益の機会を失ったことになります。
一般に残り期間の長い債券ほど金利の変動の影響を受けるので、金利リスクが高いことになります。

・信用リスク（デフォルトリスク・債務不履行）
債券などの発行体が経営悪化や破綻により、利払いや元本の支払いが滞ったり、できなくなるリスクです。
信用リスクを判断する目安に、格付けがあります。

・為替リスク
外貨建ての商品は、為替相場の変動によって、円換算後の資産価値が減少する危険性があります。
円高になると購入時より元本や収益が減少し、円安になると為替差益が生じます。

・流動性リスク
公社債など投資した資産が、売却して換金できるかどうか、というリスクです。
市場であまり取り引きのない株式や債券などは、売買が成立しない、もしくは非常に不利な価格での売却になるなどの可能性があります。

・インフレリスク
インフレ（物価上昇）によって、物価上昇率よりも金融資産の利回りが下回ってしまうリスクです。
1年の間に貨幣価値が下がり、同じ金額で1年前なら買えたものが、現在では買えなくなってしまう、などがあります。

・カントリーリスク
海外の資産への投資では、その国の政治・経済情勢によって資本・外国為替に関する規制などで影響を受け、投資が回収不能となり、価格変動によって損失を被る危険性があります。

たとえば、同じ投資信託でも、株式投資信託と債券への投資信託では、株式投資信託のほうが値動きは大きく、値上がりの期待が大きな反面、値下がりのリスクも高くなります。
また、インデックスファンドなどの投資信託は、元本保証の金融商品と比較すると、値動きの大きさからリスクが高いと言えます。
このように、金融商品はリスクの度合いによって期待できるリターンが決まります。
インデックスファンドをはじめ、商品を選択時には、どのようなリスクがあるかを理解しておかねばなりません。
  

ポートフォリオとは、本来は紙バサミの意味です。
海外では、紙バサミに自分の資産内容を示した紙をはさんで持ち歩いていたことから、ポートフォリオが保有資産の構成内容という意味で使われるようになりました。
現在のポートフォリオは分散投資を前提にしています。
株式、債券、インデックスファンドなど投資信託、外貨建て金融商品など、異なる投資対象を組み合わせることにより、投資家の置かれる環境によるリスクの最小化・リターンの最大化の両立を目指します。

現在の低金利時代では、預貯金だけでは資産の大きなリターンは見込めません。
そのため、リスクを抑えた安全な資産と大きなリターンを期待できる株式など金融商品を組み合わせるポートフォリオが注目されています。
ポートフォリオでは、運用した金融商品がうまくいかなかった場合を考え、トータルで利益がでるように、商品を組み合わせる必要があります。

金融商品には、いつでも簡単に現金化できるかどうかの換金性・値下がりや元本割れなどリスクがあるか否かの安全性・どれだけ大きく殖やせるかという収益性、の3つの特性があります。
収益性が高いほど、安全性が低い、ローリスク・ローリターン、ハイリスク・ハイリターンの原則があります。
これらの特性に注目し、金融商品を以下の3つに分類します。

・流動性商品
換金性重視の商品。
普通預金、MMFなど、いつでもすぐ引き出せるようにしておきたい資金に運用。

・確実性商品
安全性に優れていて、ある程度の収益性もある商品。
大口定期預金や、個人向け国債など。

・利殖性商品
収益性を重視した商品で、元本割れや値下がりのリスクはあるものの、高収益が狙える、インデックスファンドをはじめとする投資信託や、株式、外貨預金など。

これらを個人の年齢、就業状況、世帯収入、保有金融資産、扶養家族数、資金運用の目的などに沿って商品を選択します。
ポートフォリオは前提条件となる貯蓄残高と運用期間が同じでも、金融商品の構成は同じになることはなく、人それぞれ異なります。